第4回公認心理師試験121〜130

問121 うつ病で減退、減少しないものを1つ選べ。

  1. 気力
  2. 喜び
  3. 罪責感
  4. 思考力
  5. 集中力
[toggle title=”解答”]

[/toggle]

問122 公認心理師が、小学校高学年を対象に30分程度のいじめ予防プログラムの実践を依頼された。実施するプログラムを作成・評価する際の留意点として、不適切なものを1つ選べ。

  1. 小学校の教師に対して説明責任を果たす。
  2. 当該小学校におけるいじめ事象を聞き取る。
  3. 実施したプログラムの終了後に形成的評価を行う。
  4. アクションリサーチの観点からプログラムを実施し、評価する。
  5. 参加児童に対して質問紙調査を実施し、アウトカムを査定する。
[toggle title=”解答”]

[/toggle]

問123 倫理的ジレンマがより強まるものとして、最も適切なものを1つ選べ。

  1. 輸血が必要な患者が、宗教上の理由で輸血を拒否している場合
  2. 疼痛緩和が必要な患者に、医療チームが疼痛コントロールを行う場合
  3. 医療チームが、新規の治療技術について臨床倫理委員会に申請している場合
  4. 多職種でコミュニケーションの必要性を認識し、意思疎通を図っている場合
[toggle title=”解答”]

[/toggle]

問124 ヒトの知覚の特徴として、最も適切なものを1つ選べ。

  1. 欠損した情報を補わずに近くする。
  2. 感覚刺激が継続して呈示された場合、感度は一定である。
  3. 音を聞いて色を感じ取るなど、1つの物理的刺激によって複数の感覚知覚が生じることがある。
  4. 対象の特性を保持して知覚できるのは、対象からの感覚器官に与えられる刺激作用が変化しない場合である。
[toggle title=”解答”]

[/toggle]

問125 人を対象とした心理学研究の倫理に関する説明として、最も適切なものを1つ選べ。

  1. 効率的に研究を進めるために、協力が得られやすい知人を研究対象にする。
  2. 自発性が保証された状況下で、対象者からインフォームド・コンセントを取得することが求められる。
  3. 研究計画の立案や研究費の獲得、研究の実行など、個人で複数の役割を担う多重関係は回避すべきである。
  4. 研究過程で収集した対象者の情報は、データのねつ造ではないことの証明して、研究終了後にすべてを公表する。
[toggle title=”解答”]

インフォームド・コンセントを参照。

[/toggle]

問126 アルコール依存症について、最も適切なものを1つ選べ。

  1. 不安症とアルコール依存症の合併は少ない。
  2. アルコール依存症の生涯自殺率は、約1%である。
  3. アルコール早期離脱症候群では、意識障害は起こらない。
  4. 脳機能障害の予防に、ビタミンB1の投与が有効である。
[toggle title=”解答”]

[/toggle]

問127 学生相談で語られることの多い、学生生活サイクル上の課題の説明として、最も適切なものを1つ選べ。

  1. 入学期は、対人関係をめぐる問題が相談として語られ、学生生活の展開が課題となる。
  2. 中間期は、無力感やスランプなどが相談として語られ、自分らしさの探求が課題となる。
  3. 卒業期は、研究生活への違和感や能力への疑問が相談として語られ、専門職としての自己形成が課題となる。
  4. 大学院学生期は、修了を前に未解決な問題に取り組むことが相談として語られ、青年期後期の節目が課題となる。
[toggle title=”解答”]

[/toggle]

問128 A.Banduraの理論において、自己効力感〈self-efficacy〉を高める方法として、最も適切なものを1つ選べ。

  1. モデリング
  2. タイムアウト
  3. ホームワーク
  4. トークン・エコノミー
[toggle title=”解答”]

モデリングを参照。

[/toggle]

問129 心理検査結果を報告する際の対応として、不適切なものを1つ選べ。

  1. クライエントが得意とする分野も記載する。
  2. 報告する相手によって、伝え方を工夫する。
  3. クライエントが検査を受ける態度から推察できることを記載する。
  4. 検査の記録用紙をコピーしたものを、そのままクライエントに渡す。
[toggle title=”解答”]

[/toggle]

問130 仕事と生活の調和推進のための行動指針で設けられた、「多様な働き方・生き方が選択できる社会」に必要とされる条件や取組として、不適切なものを1つ選べ。

  1. パートタイム労働者を正規雇用へ移行する制度づくりをすること
  2. 就業形態にかかわらず、公正な処遇や能力開発の機会が確保されること
  3. 育児、介護、地域活動、職業能力の形成を支える社会基盤が整備されていること
  4. 子育て中の親が人生の各段階に応じて柔軟に働ける制度があり、実際に利用できること
[toggle title=”解答”]

[/toggle]

スポンサードリンク[quads id=1]

シェアお願いします

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 が付いている欄は必須項目です

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください