第4回公認心理師試験11〜20

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問11 集団や社会の多くの成員が、自分自身は集団規範を受け入れていないにもかかわらず、他の成員のほとんどがその規範を受け入れていると信じている状況を指す概念として、最も適切なものを1つ選べ。

  1. 集団錯誤
  2. 集合的無知
  3. 集団凝集性
  4. 少数者の影響
  5. 内集団バイアス
解答

詳細は、集合的無知(多元的無知)を参照。

問12 知覚の老化の説明として、正しいものを1つ選べ。

  1. 温度感覚の閾値が下がる。
  2. 嗅覚の識別機能が低下する。
  3. 高音域に先行して低音域の聴取が困難になる。
  4. 近方視力が低下する一方、遠方視力は保たれる。
  5. 明所から暗所への移動後における視覚の順応時間が短くなる。
解答

①閾値が上がる。
③高音域の聴取がまず困難になる
④遠方視力から低下が始まる。
⑤資格の順応時間が長くなる。

問13 DSM-5の神経発達症群/神経発達障害群に分類される障害として、正しいものを1つ選べ。

  1. 素行症/素行障害
  2. 脱抑制型対人交流障害
  3. 神経性やせ症/神経性無食欲症
  4. 解離性同一症/解離性同一性障害
  5. 発達性協調運動症/発達性協調運動障害
解答

詳しくは、DSM5における発達障害を参照。

問14 DSM-5の心的外傷およびストレス因関連障害群に分類される障害として、正しいものを1つ選べ。

  1. 適応障害
  2. ためこみ症
  3. 病気不安症
  4. 強迫症/強迫性障害
  5. 分離不安症/分離不安障害
解答

心的外傷およびストレス因関連障害群に分類される障害は以下の通り。

  • 反応性愛着障害
  • 脱抑制型対人交流障害
  • 心的外傷後ストレス障害
  • 急性ストレス障害
  • 適応障害

問15 TEACCHの説明として、最も適切なものを1つ選べ。

  1. 青年期までを支援対象とする。
  2. 生活や学習の環境を構造化する。
  3. 被虐待児を主な支援対象とする。
  4. 標準化された統一的な手順を適用する。
  5. 視覚的手がかりを使わずにコミュニケーションを支援する。
解答

詳しくは、TEACCHを参照。

問16 脳損傷者に対する神経心理学的アセスメントで使用される検査の説明として、最も適切なものを1つ選べ。

①HDS-Rの成績が低下している場合、遂行機能障害が疑われる。
②RBMTは、手続記憶の障害を検討するために用いられる。
③SLTAには、非言語性の認知検査も含まれる。
④WAIS-Ⅳの数唱の成績は、注意障害の程度を知る助けになる。
⑤WCSTは、失語症を評価する検査である。

解答

問17 H.S.Sullivanの「関与しながらの観察」を深めていくために必要なことについて、最も適切なものを1つ選べ。

  1. 自分の中立的な立ち位置が揺れ動かないよう努めること
  2. 自分のその場での言動と関係付けてクライエントの反応を捉えること
  3. 自分の主観に現われてくるくるイメージをもとにしてクライエント理解を進めること
  4. 観察の精度を高める道具として、標準化された検査の導入を積極的に進めること
  5. これまでのやりとりの流れから切り離して、今ここのクライエントの感情を理解すること
解答

問18 心理療法における「負の相補性」の説明として、最も適切なものを1つ選べ。

  1. セラピストとクライエントが、お互いに過去の誰かに関する感情を相手に向けること
  2. セラピストの働きかけに対して、クライエントのその方針に無意識的に逆らおうとすること
  3. セラピストが言葉で肯定的なことを言いながら態度が否定的なとき、クライエントが混乱を示すこと
  4. セラピストが問題の言語化を試み続ける中で、クライエントが行動によって問題を表現しようとすること
  5. クライエントが敵意を含んだ攻撃的な発言をしてくるのに対して、セラピストが同じ敵意を含んだ発言で応じること
解答

  1. 転移逆転移
  2. 精神分析の抵抗
  3. ダブルバインド
  4. アクティング・アウト
  5. 負の相補性

詳しくは、負の相補性を参照。

問19 産後うつ病の説明として、最も適切なものを1つ選べ。

  1. 双極性障害との関連は少ない。
  2. 有病率は約10%から15%である。
  3. マタニティー・ブルーズと同義である。
  4. M-CHATがスクリーニングに用いられる。
  5. 比較的軽症がほとんどで、重篤化することはない。
解答

問20 職場復帰支援について、最も適切なものを1つ選べ。

  1. 産業医と主治医は、同一人物が望ましい。
  2. 模擬出勤や通勤訓練は、正式な職場復帰決定前に開始する。
  3. 傷病手当金については、職場復帰の見通しが立つまで説明しない。
  4. 職場復帰は、以前とは異なる部署に配置転換させることが原則である。
  5. 産業保健スタッフと主治医の連携においては、当該労働者の同意は不要である。
解答

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