第１回公認心理師試験過去問題１１１〜１２０

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問１１１　リーダーシップについて、誤っているものを１つ選べ。

1. PM理論のM機能とは、部下への配慮やメンバー間の人間関係に関心が高いリーダーのスタイルである。
2. リーダーシップはリーダーの中に存在するのではなく、リーダーとフォロワーの間で形成される過程である。
3. オーセンティックリーダーシップとは、自分の信条や価値を知り、その信条や価値のままに行動するリーダーシップスタイルである。
4. サーバントリーダーシップとは、リーダーが自らの私欲を捨て、フォロワーが成長することに注力するリーダーのスタイルである。
5. 変革型リーダーシップとは、部下に成果を出すように求め、生産性向上や目標達成に向けて強力に推進するリーダーのスタイルである。

問１１２　労働者の心の健康の保持増進のための指針において、労働者への教育研修及び情報提供の内容に含まれないものを１つ選べ。

1. ストレスへの気づき方
2. 職場環境の評価及び改善の方法
3. メンタルヘルスケアに関する事業場の方針
4. ストレス及びメンタルヘルスケアに関する基礎知識
5. ストレスの予防、軽減及びストレスへの対処の方法

問１１３　心理学研究で行われている統計的仮説検定において利用される有意水準の説明として、最も適切なものを１つ選べ。

1. 帰無仮説が真であるとき帰無仮説を棄却する確率である。
2. 帰無仮説が真であるとき帰無仮説を採択する確率である。
3. 対立仮説が真であるとき帰無仮説を棄却する確率である。
4. 対立仮説が真であるとき帰無仮説を採択する確率である。

問１１４　フォーカシング指向心理療法の基本的な考え方や技法について、最も適切なものを１つ選べ。

1. 過去から現在までの体験の積み重ねを共同作業の中で丁寧に検討する。
2. 情動体験をより深く十分に感じることによって変化することを目指す。
3. 問題や状況について、本人が既に分かっている気づきを更に深めるように質問を重ねていく。
4. クライエントが自身の身体に起こる、まだ言葉にならない意味の感覚に注意を向けるよう援助する。

問１１５　TATの実施と解釈について、正しいものを１つ選べ。

1. 臨床場面での投影法検査として、L.Bellakによる解釈法と分析法が標準である。
2. 決められた順序に従って全ての図版を提示することによって正確な解釈が得られる。
3. G.W.Allportが標準化した欲求ー圧力分析による解釈法を基本に、被験者の対人関係の主題を読み取る。
4. 被験者には各図版を見てストーリーを構成することが求められるため、物語を通して主題を把握することが解釈において重視される。

問１１６　エビデンスベイスト・アプローチについて、正しいものを１つ選べ。

1. 事例研究法はエビデンスを採用しない。
2. 介入効果のエビデンスは査定法の開発には用いない。
3. 対照試験は一事例実験よりも結果にバイアスがかかる。
4. メタ分析では同じ研究課題について複数の研究結果を統合して解析する。

問１１７　社会構成主義を基盤とする心理的支援について、正しいものを１つ選べ。

1. 当事者との会話を維持することではなく、変化を起こすことを目標にする。
2. 人間の活動が文化や価値観に根差しているという考えに基づいて支援を行う。
3. 論理科学的モードとナラティブモードとの２つの基本的な思考パターンに分ける。
4. 言語が現実を作り出すという視点から新たな社会意識を形成するという考えに基づいて支援を行う。

問１１８　今後の学習効果を高めるために効果的な学習者の解釈として、最も適切なものを１つ選べ。

1. 試験の点数が悪かったのは苦手な科目であるからだ。
2. 試験の点数が悪かったのは問題が難しかったからだ。
3. 試験の点数が悪かったのは努力が足りなかったからだ。
4. 試験の点数が悪かったのは学習方法に問題があったからだ。

問１１９　重大な加害行為を行った者の精神状態に関する鑑定（いわゆる精神鑑定）について、正しいものを１つ選べ。

1. 裁判所が鑑定の結果とは異なる判決を下すことは違法とされている。
2. 被告人が心神耗弱であると裁判所が判断した場合、罪を軽減しなければならない。
3. 被告人が心神喪失であると裁判所が判断しても、他の事情を考慮した上で必ずしも無罪にする必要はない。
4. 心身喪失者として刑を免れた対象者が、後に医療観察法に基づく鑑定を受けた場合、鑑定結果によっては先の判決が変更されることがある。

問１２０　配偶者に対する虐待への対応について、配偶者からの暴力の防止及び被害者の保護等に関する法律〈DV防止法〉に定める内容として、誤っているものを１つ選べ。

1. 婦人相談員は被害者に対して必要な指導を行うことができる。
2. 被害者を発見した者が配偶者暴力相談支援センターへ通告することは努力義務である。
3. 医療関係者は、配偶者暴力相談支援センターなどの情報を被害者に提供することが求められている。
4. 被害者を発見した者が警察に通報することには、刑法その他の守秘義務に関する規定によって制限が設けられている。

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