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問１４９ 事例
４５歳の男性A、工場勤務。Aは酒好きで、毎日焼酎を４〜５合飲んでいた。この数年、健康診断で肝機能の異常が認められ、飲酒量を減らすよう指導を受けていた。半年前から欠勤が目立ち始め、酒の臭いをさせて出勤し、仕事のミスも目立ち始めた。産業医は「完全に飲酒をやめることが必要。できなければ専門病院での入院治療も必要」とAに指導した。Aは今後一切飲酒しないと約束した。１か月後、上司から産業保健スタッフの一員である公認心理師に連絡が入り「Aが１週間ほど無断で休んでいる。電話をすると、つい酒を飲んでしまったということだった」と言う。
関係者（上司、人事労務担当者、産業保健スタッフ、家族など）の対応として、不適切なものを１つ選べ。
- 関係者が集まり、全員でAに問題を認識させる。
- 治療を受ける意向がある場合は合意事項を確認し、Aと約束する。
- 「絶対自分でやめる」と主張する場合は、Aの意思を尊重して様子を見る。
- 治療しなければ降格や失職の可能性も考えなければならないことをAに伝える。
- 専門医療の必要性と入院を含む治療方針について、関係者間で事前に協議しておく。
解答
③
アルコール依存症に関する問題。
- 治療動機を持たせるためにも、関係者全員が集まり、Aに問題を認識させることは必要である。
- 治療者の一方的な治療計画では、本人の納得を得たものとならないため、合意事項を確認し、本因の意思を確認することは必要である。
- アルコール依存症は、本人の意思だけで治療できるものではないため、「絶対自分でやめる」という言葉を尊重することは、症状を悪化させることにもつながりかねない。
- 今後起こりうる懸念事項について、本人に伝えることは、酒害教育としても重要である。
- 関係者間での連携は必要である。