第２回公認心理師試験過去問題１〜１０

第２条の三　「心理に関する支援を要する者の関係者に対し、その相談に応じ、助言、指導その他の援助を行うこと。」とされており、対象は、関係者も含まれていることが明記されている。

詳しくは、公認心理師法を参照。

①診断は公認心理師の業務に含まれない。
②公認心理師資格は更新制度を採用していない。
③資質向上の責務は、
第四十三条　「公認心理師は、国民の心の健康を取り巻く環境の変化による業務の内容の変化に適応するため、第二条各号に掲げる行為に関する知識及び技能の向上に努めなければならない。」とされているが、罰則規定は設けられていない。
④第四十四条　「公認心理師でない者は、公認心理師という名称を使用してはならない。」と明記されている。

まずは、どのような困り感があるのかを具体的に聞くことが大事である。

精神分析学は、心的過程について、内面調整機能としての自我、本能欲動の機能としてのエス、内的規範機能としての超自我の三機能より構成されると考える流派である。ゲシュタルト心理学、行動主義と並び20世紀前半の心理学において、寄って立つ理論として特に用いられた。

性格心理学、認知心理学、発達心理学、人間性心理学は、三大潮流を適用または批判する形にて発展した領域といえる。

1. A.Binet　ビネー・シモン検査の開発へ携わった人物 (1905)
   この検査は、質的に共通した一般知能としての知的発達を捉える検査である。
2. D.Wechsler　ウェクスラー・ベルビュー知能検査の開発へ携わった人物（1939)
   質的に異なる複数の能力としての知的発達を捉える検査。
3. E.Kraepelin　作業曲線と心理的特徴との関連を示唆した人物 (1902)
   後に日本人の内田勇三郎らが、彼の理論を応用した心理検査である内田クレペリン検査を開発した。
4. F.Galton　人間能力とその発達の研究を発表した人物 (1883)
   心理的特徴の個人差をはじめて捉えようとした。
5. J.Piaget　発生的認識論を唱えた人物 (1953)
   子どもの知能の発達について、感覚運動期、前操作期、具体的操作期、形式的操作
   四段階からなると捉える。

1. 実験結果として観測される変数
2. 独立変数とは異なる、実験結果へ影響を与える変数
3. 実験に際して、結果へ影響を及ぼすと仮定する変数
4. 量的変数の中でも、2つの値の間の個数が限定されると仮定する変数（ex. 1, 2, 3: 1と3の間の値は「2」のみ)。他には2つの値の間の個数が無限数存在すると仮定する連続変数がある (ex. 1と3の間の値は無限数存在する(ex. 1.1, 2.3, 2.988))
5. 値が必ず2つのうちのどちらか（ex. 0または1）をとる変数（ex. 男性=0 / 女性=1、）

1. 連続尺度、比率尺度のデータを大きさの順に並べた際、最も中央に位置する値。
2. 連続尺度、比率尺度のデータを合計した後サンプル数で割った値。データのばらつきの指標。
3. 分散の平方根をとった値。データのばらつきの指標。
4. 分散の中でも、平均値とデータの差の二乗を(サンプル数-1)で割った値。
5. 四分位範囲を2で割った値。データのばらつきの指標。

※ 分散　連続尺度、比率尺度のデータと平均値との差を二乗した後、サンプル数で割った値。
※ 四分位範囲　順序尺度、連続尺度、比率尺度をとるデータを大きい順に並べ替え、全体の四分の一番目の値、四分の三番目の値との差がとる値。

1. 複数の項目から収集した連続変数について、複数の項目を共通して説明する因子を想定、項目と因子の関係性（因子構造）について検討する手法。
2. すでに設けられた既存サンプルのグループへ新たにサンプルを加える際、どちらのグループへ属するのかについて検討する手法。
3. 3群以上のデータにおける平均値の差について検討する手法。各データ間の有意差の他にも、総変動、群間変動、郡内変動といった各種ばらつき、複数の要因による相乗効果や相殺（交互作用）などについても検討する。
4. 複数の説明変数による観測変数への影響力について検討する手法。
5. 連続変数を基にサンプルを複数グループへ分類する手法

1. 非宣言記憶に関する研究のため、宣言的記憶であるエピソード記憶とは異なる記憶に関する研究である。
2. 直接プライミングではなく、間接プライミングである。
3. 非言語的プライミングとよばれるプライミングの一つとして生じる。
4. ○
5. 意識化できない程度のプライム刺激であっても、プライミング効果は見られる。

1. 強化を伴わない刺激を繰り返し知覚すると、刺激に対する反応が次第に減少すること。
2. すでに強化された反応が、以後に強化されないことで、次第に減少すること。
3. ○
4. 行動をスモールステップごとに分解、段階的な形成をもって複雑な行動の形成を目指すこと（ex. テニスの打ち方 ⇨ ①ラケットを握る・②ラケットを振る・③ラケットを使ってボールを打つ）。
5. 対象となるオペラント行動の生起頻度。

1. 同じ対象であっても呈示方法によって喚起される感情が異なると捉える説（ex. 基準点ギリギリで試験を突破 ⇨ 「達成感 ⇨ 勉強終了」or「未熟感 ⇨ 勉強継続」）
2. 必要となる認知資源が大きいほど、記憶が想起されにくくなるとする説。対象によって要する認知資源の量が異なると想定する。
3. ○
4. 判断に際した情報が少ない時、自己の感情状態が判断の基盤として採用されるとする説
5. 記憶における知識の連合について、感情と知識との間についても連合を想定するモデル